ビットコインはどこまで上がる？空売りは危険？その方法は？

14日、ビットコインが史上最高値である6万ドル（約650万円）を突破しました。まさに破竹の勢いです。

コロナショックが起きた昨年3月には一時期3000ドル（約32万円）をつけたところからみると、1年程で約20倍と大暴騰を遂げています。さて、一体どこまで上がるのでしょうか？アメリカの追加経済対策などもあり、ビットコイン及び暗号資産にとっても追い風となるでしょう。

今回はそんなビットコインがどこまで上がるのか？を考察し、そして空売り（ショート）は危険なのか？また、空売りのやり方をなどを解説していきたいと思います。

ただし前提として、株式用語ではありますが「買いは家まで売りは命まで」とあるぐらいですので、もし空売りする際はレバレッジを掛け過ぎず、必ずストップロス（損切）を入れることをおすすめします。

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ビットコインはどこまで上がるのか？

では、まず、どこまで上がるのか？という点を考察していきたいと思います。結論から言いますと「どこまで上がるかは誰にも分からない。」です。なぜなら、ビットコインが誕生したのは2009年で、まだ誕生から10年程しか経っておらず、適正価格などはあってない様なものだからです。

ただ、そう言うわけにはいかないので、まずこちらをご覧ください。

引用元：TradingView

こちらは、ビットコインとNYダウ指数の4時間足です。オレンジ色がビットコイン、水色がダウ指数になります。これまでも、よく見受けられる現象ではあったのですが、1月末ぐらいからかなり似たような動きをしていることが分かります。

以前はよく、ビットコインは『デジタルGOLD』と言われ、GOLD（金）と同じ様な扱いをされることが多かったのですが、

引用元：TradingView

黄色がGOLDの4時間足チャートです。こちらは逆に、1月末頃から全く逆の動きをしていることが分かります。

このことから「有事の金」と言われる安全資産のGOLDが売られ、相場全体がリスクオンの状態になっていると考えられます。

では、実際にどこまで上がるのか？ですが、やはり鍵を握るのは「NYダウ指数」と「コロナウイルスの状況」によるのではないかと思います。以前の記事でも触れました、アメリカの追加経済対策がかなり手厚いものとなっており、金余り相場とも言われています。

米追加経済対策の概要と株価、為替への影響について

そして、

コロナウイルスの終焉→追加経済対策ができない→実際の経済状況を見るしかない

ということに陥る可能性があるのではと考えています。現在ダウ指数は、32000ドル前後ですが、次の節目である35000ドルに到達した際に、どういう状況になっているかというのも大事かと思います。

ハッキリ言って、かなり危険だとは思います。ただし、短期的に見れば、チャンスはあるかもしれません。

引用元：TradingView

こちらは、ビットコインの月足チャートですが、1月と2月がかなり長い上髭が出ていることが分かります。この様な、長い上髭が出るということは、やはり高値圏に位置しており、ある程度の売り圧力があるのでしょう。

1，2月と同様に、3月の月足も長い上髭になる可能性もありますので、そう考えると短期的には少しはチャンスがあるかもしれません。ただ、やはり天底を当てるのは難しいと言われるように、あまり無理をする局面ではないのかと考えています。

現在は、GMOコイン、DMM Bitcoin、bitFlyerなど多くの国内取引所でビットコインの空売りができます。やり方自体は、買い（ロング）とほとんど同じなのですが、買いは現物取引があるのに対し、空売りは信用取引になってしまいます。

信用取引は、証拠金を預入れて、その何倍もの金額を取引することができてしまうので、損失が大きくなる可能性がありますので注意が必要です。

また、海外の取引所は、「ゼロカット」（証拠金以上に損失がでない仕組み）を採用していることがほとんどですが、国内取引所は追証（追加証拠金）が発生する場合もありますので、まず取引所の仕組みを確認することをおすすめします。

過熱する暗号資産市場。いや、そもそもこれが過熱しているのか、さえも分からない状況です。姿形が有って無い様なものが、1つで600万円＝高級外車1台分ぐらいになるとは、20年前には思いもしなかったことでしょう。

ただ、海外の著名な投資家の中には今でも反ビットコイン派の方は大勢います。しかし、肯定派が増えてきているのも事実。ビットコインがどこまで上がるかは、誰にも分からないですが、もしかすると、これがただの初動に過ぎず、歴史の証人になっている可能性もあります。

一方で、イギリスの金融規制当局が「ビットコインに投資する際は全てを失う覚悟で」と警告したことも事実です。

それらを踏まえて現時点では、『一つの金融商品として自身のポートフォリオに組み入れる』という付き合い方が、ベストかと考えています。