ZOOMの株価が急上昇!その特徴と将来性を解説

ZOOMの株価チャート

コロナウイルスで注目高まる!ZOOMってどんな会社?株価は?徹底解説!

コロナウイルスによって、我々の生活は大きく変化したと言っても過言ではないでしょう。

実際、百貨店やアパレル業界、ホテル業界などは、コロナの影響を受けて、世界的に厳しい状況が続いています。

そんな中、逆に好調な業界もあります。その1つがオンラインミーティング業界。

外出が難しくなった今、「宅のみ」「オンラインのみ」等のニーズに加え、ビジネスミーティングもオンラインで行われることが増えてきています。その中でも、特に注目されているのが、「ZOOM」というサービスです。

ZOOMの将来性や株価、投資すべきかどうかについて解説します。

コロナウイルスで注目を集めるオンラインミーティングサービス

コロナウイルスで、我々の暮らしは一気に変わった。休日に出かける機会が減ったのはもちろんのこと、在宅勤務に切り替わった人も多いのではないでしょうか。

こういったことに伴って、企業動向も変わりつつあります。米国株においても、ボーイングを筆頭に従来型の大型株が苦戦している一方、NASDAQは年始の数字まで株価を戻しつつある状況です。

米国株の様子も、今後数年で、大きく変わってくるかもしれません。

そういった中で、注目されているのが、ZOOM株です。ZOOMはオンラインミーティングサービスを提供する企業になります。

このロックダウン、自粛状況下において、ビジネスシーンではオンライン会議が増えたこと、また、家での飲み会や友人たちとのミーティングが増えていることで、同社にも注目が集まっています。

ZOOMの強みは?どういった企業?

ZOOMは正式名称を「ズーム・コミュニケーションズ」といい、カリフォルニアで2011年に創業した企業になります。

オンラインミーティングサービスであるZOOMが主な事業となっており、2019年にNASDAQに上場しています。現在は、基本的にはビジネス分野でのシェア拡大を目指しています。

ZOOMを語る上で外せないのが、創業者です。ZOOMの創業者である袁征(Eric S.Yuan)氏は、米国求人サイトGlassdoor が発表した「2018年CEOランキング」で、99%の従業員支持率でトップに輝いた人物であり、白人以外のCEOがトップにランキングされた初めての経営者になりました。

このように、企業だけでなく、経営者にも注目が集まる企業となっているのです。

ZOOMの株価は?配当は?

今注目を集めているZOOMですが、株式の状況を見てみましょう。

ZOOMの株価は、2020年に入ってからは右肩上がりで成長し続けており、現在は最高値を窺う勢いとなっています。

ZOOMの株価チャート
(出所:Bloomberg )

時価総額は約5兆円。

日本だとリクルートホールディングスや第一三共に匹敵する企業規模となっています。日本に時価総額5兆円を超える企業は20社もありません。

ZOOMの期待値の高さがうかがえるでしょう。

配当は現時点では実施していません。株式の成長を狙えるかどうかが株になってきます。

ZOOMの将来性は?これからさらに株価は伸びる?

では、ZOOMは、今後も株価を伸ばしていけるのでしょうか。財務の面や事業の面から見てみましょう。

財務の面では、これからも期待できそうと言えそうです。前四半期の売上高は、前年比で+78%、ガイダンスも大きく上回る結果となりました。

1株あたり利益(EPS)ベースで見ても、前期の0.04ドルから0.15ドルへと4倍近い成長を見せており、高い成長性が窺えます。フリーキャッシュフローも同様に570万ドルから2660万ドルへと増加しています。

さらに、ZOOMは負債を抱えておらず、また、8.6億ドルもの現金を保有しており、安全性の面でも比較的高い水準にあると言えそうです。

一方で、PERは2200倍、PBRは58倍と、株価は先行して高くなっていると言えるでしょう。

一方で、ZOOMに課題がないわけではありません。1つはセキュリティです。ZOOMが浸透していく最中で、世界各国でセキュリティへの不安が頻発しました。

そうした中で、CEOが、今後90日間は新たな機能の追加よりは、セキュリティとプライバシー力を尽力するとブログで発表し、また、CNNのインタビューで、「間違っていたことを認め、今後はセキュリティとプライバシーの強化というステップに立ち戻って力を入れる」との方針を示しました。

こうした対応で、ひとまずセキュリティ不安は回避されつつありますが、まだ予断を許さない状況にあります。

もう1つは、ITの巨人たちの存在です。ZOOMのサービスが独自性が高いかと言うと、そういうわけではありません。

たとえばGoogleはGoogle Meetingを提供していますし、MicrosoftはTeamsを提供しています。

もともと、ビジネスシーンに深く入り込んでいるこういった企業がサービスを提供すれば、ZOOMにとっては脅威になります。

そしてスイッチングコストが取り立てて高くないことも想定されます。

セキュリティ問題が解決しないまま時が過ぎれば、こういった巨人たちにシェアを奪われるリスクがあるということも、念頭に置いておいた方がよいでしょう。

そういった意味では、ZOOMにおいては、長期投資よりも、短期的に恩恵を受ける今、投資を行うといった方がよさそうです。

まとめ

コロナウイルスによる外出自粛で注目が高まったZOOM。株価の成長、事業の成長ともに目をみはるものがありますが、PER、PBRともに現在は非常に高い水準にあります。

また、セキュリティリスクの問題や、GAFAとの競争など、事業自体も決して盤石とは言えず、長期的に成長できるかどうかは疑問点が残ります。

よって、長期的に投資するよりは、トレンドとして上昇基調にある今、短期の収益狙いで投資する方が、リターンは高いといえるのではないでしょうか。

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